企業がSNSで公式ビジネスアカウントを開設する場合、ターゲットとなるユーザー層に合わせた情報発信が重要です。そのためには、国内のSNSユーザー数や各SNSの特徴を理解する必要があります。そこで本記事では、主要SNSに加え近年注目を集めている新興SNSも含めた、国内SNSの最新状況をまとめました。
＜ 目次 ＞
主要SNSユーザー数一覧
LINE（ライン）
YouTube（ユーチューブ）
X（旧Twitter）（エックス（旧ツイッター））
Instagram（インスタグラム）
Facebook（フェイスブック）
TikTok（ティックトック）
Pinterest（ピンタレスト）
LinkedIn（リンクトイン）
Threads（スレッズ）
Bluesky（ブルースカイ）
まとめ：各SNSのユーザー数と特徴をふまえてアカウント開設を
【 新人SNS担当者向けブログシリーズ 】
企業公式SNSアカウント開設・運用ポイントについて
新たなチャネルを求めて多くの企業が公式アカウントを開設しています。どのように運用すれば良いのか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。アカウント開設前に決定しておくべき事項やSNS運用についての当サイトのブログ記事をまとめております。
■主要SNSユーザー数一覧
こちらの記事では、主要SNSであるLINE、YouTube、X（旧Twitter）、Instagram、Facebookの国内および世界ユーザー数に加え、LinkedIn、Pinterest、TikTok、Threads、Blueskyといった注目度の高いSNSのユーザー数も一覧でまとめました。各SNSが公開した時点の情報に基づいておりますので、今後も更新していく予定です。
※（MAU：Monthly Active Usersの略、月間アクティブユーザー数で月に1回以上利用があったアカウント数）
| SNS | 国内ユーザー数 | 世界ユーザー数 |
| LINE | MAU 9,600万（2023年9月末時点） | 台湾のMAUは2,200万 タイのMAUは5,300万 （2022年11月発表） |
| YouTube | MAU 7,120 万（2023年5時点） ※18歳以上 |
利用者数20 億以上（2024年5月時点） |
| X（旧Twitter） | MAU 4,500万（2017年10月27日時点） | MAU 5億4,000万（2023年7月時点） |
| ・MAU 3,300万以上（2019年3月時点）
・2023年11月開催のカンファレンスで2倍になったと発表されたことから、約6,600万以上と想定される。 |
MAU 20億以上(2022年第3四半期決算発表会より） | |
| MAU2,600万（2019年7月時点） | MAU 28億5千万（2021年3月時点） | |
| TikTok | ・MAU 950万（2019年2月5日時点）
・16歳以上のMAUは約1,700万まで増加していると一部メディアで触れられている（2021年10月7日公開）。 |
MAU 10億以上（2021年9月27日時点） |
| 登録ユーザー300万以上（2022年8月時点） | 登録ユーザー10億以上（2024年5月時点） | |
| 300万以上（2022年8月時点） | 世界200か国以上、10億以上に利用されている。（2024年5月） | |
| Threads | 公表無し | MAU 1億5,000万以上（2024年4月24日月時点） |
| Bluesky | 公表無し | ユーザー数500万以上（2024年2月時点） |
ここからは、各SNSの国内ユーザー数と特徴をまとめております。
■LINE（ライン）
●LINEの国内ユーザー数：9,600万（2023年9月末時点）
LINE Business Guideの公開データによると、LINEの国内月間利用者数は9,600万を突破し、日本人の約80％が利用するまでに成長していると発表しています。
ユーザーの地域分布を見ると、関東地方が34.6％と最も多く、次いで近畿地方（19.9％）、中部地方（18.9％）という利用率になっています。
＞＞参考：LINEヤフー for Business ＿2024年4-9月期 媒体資料 2024年4月～2024年9月期版 v1 より
●LINEの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
個人やグループ間でのチャット投稿による会話機能を備えたコミュニケーション型SNSであるLINEは、連絡ツールとして国内で広く普及し、インフラ化していると言われています。
他のオープン型SNSとは異なり、会話内容は第三者に公開されません。一般ユーザーは基本的な機能を無料で利用できますが、チャット画面に貼付できるスタンプなどの一部機能は有料となります。
ユーザー層：
LINEの2024年4-9月期 媒体資料によると、10代から60代まで幅広い年齢層が利用しており、特に60代以上の利用者も確実に利用していることら、LINEは他のSNSと比べて普及率が非常に高いと言えます。
＞＞参考：LINEヤフー for Business ＿2024年4-9月期 媒体資料 2024年4月～2024年9月期版 v1 より
利用傾向・その他：
連絡ツールとして広く普及しているLINEは、アプリに通知が表示されると多くのユーザーがすぐにメッセージを確認する習慣があるため、発信したメッセージの既読率が高いと言われています。
一方で、企業アカウントが情報を発信する場合、送信相手である「友だち」を増やす必要があるというデメリットがあります。
●LINEの海外ユーザーに関する情報
海外での利用は比較的知られていないLINEですが、台湾、タイ、インドネシアなどのアジア地域を中心に、着実に利用者を増やしています。
LINEヤフーCGIO（Chief Global Investment Officer）ファン・インジュン氏の2022年11月発表によると、台湾の月間アクティブユーザー数は2,200万、タイの月間アクティブユーザー数は5,300万に達していることを公表しています。
コミュニケーションツールとしての地位を確立しているだけでなく、近年はネット銀行サービスなど新たな事業にも積極的に進出しており、プラットフォームとしての更なる事業拡大を進めているようです。
＞＞参考：LINEヤフー株式会社＿LINEのグローバル事業がシェアを拡大し続ける理由
■YouTube（ユーチューブ）
●YouTubeの国内ユーザー数：7,120 万（2023年5月時点）
YouTubeの国内月間アクティブユーザー数は、2023年5月時点で18歳以上のユーザーが7,120万を超えたと発表されています。この発表には18歳未満のユーザー数は含まれていないため、実際の利用者数はさらに多いと考えられます。
＞＞参考：Think with Google_2023 年の YouTube 視聴はますます多様に —— テレビデバイスで月間 3,800 万、ショート動画も前年度より加速（2023年10月）
●YouTubeの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
YouTubeは、インターネット上で動画コンテンツを共有できるSNSプラットフォームです。ユーザーは、投稿された動画を鑑賞するだけでなく、自身の映像も手軽に公開できます。
動画は最長12時間のものを投稿でき、テレビのような横長の画角の映像が主流ですが、日本では2021年7月から「YouTube ショート」というTikTokのような縦長動画で最長60秒のコンテンツも作成投稿できるようになりました。
動画配信者は「ユーチューバー」と呼ばれ、魅力的な動画コンテンツを投稿し、広告収入などを得ているユーザーもいます。視聴者は「スーパーチャット」などの機能で、ユーチューバーに投げ銭をすることも可能で、ユーチューバーの収入源となっています。
また有料サービス「YouTube Premium」もあり、視聴中の広告が一切表示されないなどのサービスもあります。
ユーザー層：
YouTubeは若年層の利用をイメージしやすいですが、公式発表によると、45歳〜64歳のユーザーが2,680万を超えており、幅広い年齢層に利用されているとのことです。
＞＞参考：Think with Google_2023 年の YouTube 視聴はますます多様に —— テレビデバイスで月間 3,800 万、ショート動画も前年度より加速（2023年10月）
総務省「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、10代〜30代は90％以上の高い利用率で、40代～50代でも85％以上ということで若者層から大人層まで利用されていることも分かります。
＞＞参考：総務省_「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
・10代：96.4％
・20代：98.2%
・30代：94.7％
・40代：89.9％
・50代：85.3%
・60代：66.2％
利用傾向・その他：
インターネット回線に接続可能なテレビが2019年頃から増えたことも影響し、コネクティドテレビ（Cnnected TV）によるYoutubeの視聴が伸びています。
「Think wtih Google」の公式発表によると、2021年3 月時点で、日本では月間 2,000 万以上がテレビ画面でYouTubeを視聴しているそうです。スマホで見るのではなく、テレビの拡張コンテンツとしての利用も増えたことになります。
＞＞参考： Think with Google （2021年6月）
「テレビでYouTube」が月間 2,000 万に急成長中ーーコネクテッドテレビ広告、スマートニュースやパナソニックはこう使った
＞＞参考：Otonal＿コネクテッドTVとは？5年で8倍！急成長の広告市場規模も解説
●YouTubeの海外ユーザーに関する情報
YouTube CEOニール・モハン氏の紹介コンテンツで、世界中の 20 億以上の人々が利用していることに触れています（2024年5月時点Webサイトにて公開中）。
＞＞参考：YouTube CEOニール・モハン氏、紹介文より
■X（旧Twitter）（エックス（旧ツイッター））
2022年11月にイーロン・マスク氏がCEOに就任してから、機能やサービスの改変を積極的に進めており、2023年7月には社名をTwitter（ツイッター）からX（エックス）に変更しています。
●X（旧Twitter）の国内ユーザー数：4,500万（2017年10月27日時点）
2017年10月27日の公式X（旧Twitter）アカウントの投稿で、月間アクティブユーザー数は4,500万と発表されています。
それ以降、公式での日本国内のユーザー数についての公式リリースはありません。
＞＞参考： X（旧Twitter）@XcorpJP 2017年10月27日投稿より
●X（旧Twitter）の特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
X（旧Twitter）は、140文字以内の短文投稿で気軽に情報を発信できる、リアルタイム性の高いSNSです。タイムラインの表示が時系列に流れていくためリアルタイム性が高く、気に入った他者の投稿をリポスト（リツイート）できるため拡散性も高いSNSです。
有料サブスクリプションサービス「X Premium（プレミアム）」（旧 Twitter Blue）の利用で、投稿したテキストを30分以内であれは編集できるようになったり、文字数が25,000文字で投稿でき、かつ認証バッジ（公式マーク）が得られるようになります。
ユーザー層：
X（旧Twitter）は2008年の日本語版サービス開始から15年が経過し、ユーザー層は若者層から徐々に大人層へと変化していると考えられてますが、総務省の「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、20代が78.8%と最も多く、次いで30代が55.5%、10代が54.3％、40代が44.4％となっており、若者層を中心に利用されているようです。
＞＞参考：総務省_「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
・10代：54.3％
・20代：78.8%
・30代：55.5％
・40代：44.5％
・50代：31.6%
・60代：21.0％
利用傾向・その他：
SNSキャンペーンでは、参加が手軽な「フォロー＆リポスト（リツイート）キャンペーン」が拡散性の高さから、多くの企業アカウントでSNSマーケティングとして実施されています。
匿名性の高いアカウント名・ユーザー名が多いこともあり、リアルタイムでかつ本音を投稿するユーザー文化が根付いています。そのため、最新の情報や口コミを検索するツールとしても活用方法が広がりを見せているようです。
また匿名性を活かした本音による投稿や情報の拡散は、誤解やいわゆる炎上を招く可能性もあるため企業アカウント運用においては、投稿内容に細心の注意を払い発信を行うことが重要です。
●X（旧Twitter）の海外ユーザーに関する情報
2023年7月時点で、月間アクティブユーザー数は5億4,000万を超えたと発表されています。またイーロン・マスク氏によるX（旧Twitter）の投稿では、2022年11月時点で1日あたりのアクティブユーザー数が2億5940万と発表しています。
＞＞参考：Reuters＿旧ツイッターの「Ｘ」、月間利用者5.4億超 「過去最高」＝マスク氏（2023年7月29日）
＞＞参考：イーロン・マスク氏（@elonmusk）による2022年11月22日投稿より
■Instagram（インスタグラム）
2012年4月に当時のFacebook社（Meta社）に買収されて以降、画像や動画を中心としたビジュアルコミュニケーションをメインとしたSNSとして成長を続けています。
●Instagramの国内ユーザー数：3,300万以上（2019年3月時点）
国内の月間アクティブアカウント数が3300万を突破（2019年3月時点）とプレスリリースされています。
＞＞参考：Meta Newsroom Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破(2019年06月07日)
国内ユーザー数が倍に成長し約6,600万に
正確な数字は公表されていませんが、2023年11月開催の「Meta Marketing Summit Japan 2023」において、日本法人代表の味澤氏が、国内ユーザー数が2019年に発表された3,300万の2倍に達したと発表しました。このことから、約6,600万のユーザー数が推定されます。
＞＞参考：2023年11月に行われた「Meta Marketing Summit Japan 2023」
●Instagramの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
Instagramは、画像や縦長動画（リール）によるビジュアルコミュニケーションに特化したSNSです。
投稿文（キャプション）は2,200文字まで可能で、投稿後も編集できます。ハッシュタグは1投稿あたり30個設定でき、ハッシュタグ自体をフォローすることもできます。また、動画ライブ配信機能の「インスタライブ」では最大4時間のリアルタイム動画配信が可能です。
ショップ機能は、企業アカウントが投稿した画像や動画からユーザーが直接商品ページへ遷移できるなど、ユーザーが興味を持った商品にスムーズに出会える環境づくりを進めています。
2023年7月から18歳以上のクリエイター向け有料サブスクリプションサービス「Meta認証（Meta Verified）」が日本でも開始されました。このサービスでは、FacebookとInstagramのアカウント認証バッジ（公式マーク）の付与や、なりすまし対策となる保護サービスなどが利用できます。
ユーザー層：
2019年6月のMeta社発表によると、公表時点で日本国内ユーザーの57％が女性、43％が男性でした。このデータから、女性ユーザーが多いイメージが強いInstagramですが、近年はユーザー層の多様化が進んでいることが推察されます。
＞＞参考：instagram 最新のニュースとアドバイス_Instagramで新しいターゲット層を開拓するには（2019年6月20日）
総務省の「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、10代〜20代の利用率は70％以上で、30代が63.7％と若者層がボリュームゾーンということがわかります。
＞＞参考：総務省_「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
・10代：70％
・20代：73.3%
・30代：63.7％
・40代：48.6％
・50代：40.7％
・60代：21.3％
利用傾向・その他：
Instagramは、「インスタ映え」という言葉が定着する要因となったお洒落でスタイリッシュな写真の共有が主流でしたが、近年では画像のスライド表示機能を活用した知識ネタの投稿も増加しています。 ファッションだけでなく、経済や投資などのライフスタイルに関する情報も充実しており、「タグる」と言われるハッシュタグ検索の利用も活発化しているようです
●Instagramの海外ユーザーに関する情報
親会社であるMeta社の決算発表会で世界でのユーザー数が発表されることが多く、2022年第3四半期決算発表会では、Instagramの月間アクティブユーザー数が20億人を超えたと公表しています。
＞＞参考：Meta – Financials「Third Quarter 2022 Results Conference Call（2022年第3四半期決算発表会）」
■Facebook（フェイスブック）
●Facebookの国内ユーザー数：2,600万（2019年7月時点）
2019年8月に前フェイスブックジャパン代表の長谷川氏が退任前のインタビューで、国内の月間アクティブユーザー数は2,600万と公表していました。それ以降、最新の国内ユーザー数の公表はありません。
＞＞参考： CNET Japan（2019年07月08日）
●Facebookの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
Facebookは実名登録制を採用しているため、比較的マナーのある利用文化が根付いています。
ユーザーは学歴やキャリアなどの情報を設定することで、共通点を持つ友達や知人を見つけられ繋がることができるプラットフォームとして、SNS黎明期に大きな話題となりました。 2020年からは、自社オンラインショップへ誘導できるショップ機能が日本でも利用可能になっています。
通常の投稿文は最大6万文字まで入力でき、投稿後も編集可能です。さらに、「いいね」ボタンには様々な種類があり、感情を表現しやすいのもエンゲージメント機能の特徴です。 また、Instagramと連携することで、リール（動画）などのコンテンツを双方に同時に投稿できるようになっています。
ユーザー層：
SNSの先駆者ということもあり、ユーザー層は大人世代以上の利用率が高いようです。総務省の「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、最も多いのは30代～40代で、最も少ないのは10代の11.45％でした。
＞＞参考：総務省_「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
・10代：11.45％
・20代：27.6%
・30代：46.5％
・40代：38.2％
・50代：26.7％
・60代：20.2％
利用傾向・その他：
画像と文章の組み合わせてボリューム感のあるコンテンツが投稿できるため、ブログや会報誌のように活用したり、海外への発信を兼ねて商品紹介や、社会活動などの投稿をする企業アカウントが見うけられます。
●Facebookの海外ユーザーに関する情報
日本ではユーザー数の伸び悩みを感じるところですが、海外での利用は圧倒的に多く、2021年4月28日にリリースされた「2021年第1四半期決算発表会」で2021年3月の月間アクティブユーザー数は28億5千万人と発表しています。
＞＞参考：Meta Investor Relations＿First Quarter 2021 Results Conference Call（2021年第1四半期決算発表会）April 28th, 2021
■TikTok（ティックトック）
●TikTokの国内ユーザー数：950万（2019年2月5日時点）
2019年1月末に、日本における2018年振り返りと2019年の事業計画の発表の場で、国内月間アクティブユーザー数は950万と公表しています。
＞＞参考：ITmedia マーケティング＿TikTokはコミュニケーションプラットフォームとして2019年の日本でどう進化するか（2019年02月05日 ）
日本での16歳以上の月間アクティブユーザー数が約1,700万まで増加
2021年10月07日公開のデジタルメディア「MarkeZine（マーケジン）」にて、電通メディアイノベーションラボ 主任研究員の天野氏によるTikTokの解説では、日本での16歳以上の月間アクティブユーザー数が約1,700万まで増加していることに触れていました。
＞＞参考：MarkeZine（マーケジン） ＿「2021年に活用を始めないと乗り遅れる」電通天野氏に聞くTikTok活用の今
●TikTokの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
15秒から10分のショート動画を投稿したり視聴できる、動画によるコンテンツ交流を軸にしたプラットフォームで、各投稿に第三者からのテキストによるコメントや「いいね」でコミュニケーションが取れるSNSです。
おすすめ画面には、そのユーザーの興味関心を独自のシステムで察知し表示されるため、フォロワー数が多くないアカウントにも様々なユーザーにリーチできるチャンスがあると言われています。
ユーザー層：
10代から20代のいわゆるZ世代が主なユーザー層といわれていますが、2023年12月公開のTikTokの公式ブログでは、ボリュームゾーンの年齢層が上がり、ユーザーの平均年齢が36歳と公表しています。
＞＞参考：TikTok For Business ブログ＿エンタメコンテンツにはもはや欠かせない存在に：データが実証したテレビとTikTokの親和性 （2023年12月22日）
総務省の「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、10代が最も多く66.4％、次いで20代が47.9％と、利用率は10代から20代にかけて高いことが分かります。今後は30代以上の利用拡大にも注目です。
＞＞参考：総務省_「令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」
・10代：66.4％
・20代：47.9％
・30代：27.3％
・40代：21.3％
・50代：20.2％
・60代：11.8％
利用傾向・その他：
TikTokでは、話題のテーマや音楽に乗せたダンス動画がバズる投稿として主流ですが、近ごろでは動画や写真に音声解説を加えた知的情報やお役立ち情報も増加しています。企業アカウントも例外ではなく、TikTokでトレンドとなっている動画の構成や音楽を駆使し、おすすめ表示されるよう運用を継続することが必要となります。
●TikTokの海外ユーザーに関する情報
Bytedance社（TikTok）の2021年9月27日のプレスリリースによると、世界での月間アクティブユーザーが10億に達したことを公表しています。また、サンフランシスコに本社を置くデータ解析会社のSensor Tower社によると、2020年4月時点でApp StoreとGoogle Playで世界中で20億回以上ダウンロードされているとのことです。
＞＞参考：TikTok ニュースルーム＿10億人の皆様に、ありがとうございます！！！（ 2021/09/27）
＞＞参考：Sensor Tower_TikTok Crosses 2 Billion Downloads After Best Quarter For Any App Ever
■Pinterest（ピンタレスト）
●Pinterestの国内ユーザー数：870万（2020年12月時点）
2021年4月15日公開、デジタルメディアCNET Japanのインタビューにて、Pinterest Japan社は国内ユーザー数が870万（2020年12月ニールセン調べ）と公表しています。当時の記事によるとコロナ禍で在宅時間が増えたことで、ユーザー数が伸長したとのことでした。
＞＞参考：CNET Japan＿コロナ禍に「Pinterest」が急成長した理由–前年比で利用者1.6倍、料理レシピ探しにも
●Pinterestの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
Pinterestは、2008年にアメリカでサービスを開始したビジュアル検索SNSです。2014年に日本でサービス開始しました。画像収集・共有をメインとしたSNSです。 ユーザーは、インターネット上の好きな画像を「ピン」と呼ばれるブックマーク機能で保存・共有します。
従来のSNSは発信される投稿がある程度タイムリーに流れていくイメージですが、画像を収集しストックする利用方法なので、投稿されて時間が経ったものも閲覧されるチャンスがあります。 また、画像に外部リンクを貼付することで、ワンクリックで情報元へアクセスできるのも利便性の高い点です。
ビジネスアカウントでは、動画のアップロードと自動再生が可能で、商品紹介などにも活用されています。
ユーザー層：
既存の全ユーザーの割合などは公表されていませんが、上段で触れた「コロナ禍に日本国内のユーザーが増加し、月間アクティブユーザー数は前年比で1.6倍となる870万（2020年12月ニールセン調べ）」と発表した際に、Z世代と呼ばれるユーザーが前年比で50％増加し、男性が48％、ミレニアム世代が36％増加したことも公表しています。
●Pinterestの海外ユーザーに関する情報
2024年4月30日リリースの2024 年第 1 四半期の業績発表にて、全世界の月間アクティブユーザー数が前年比12%増加し、5億1,800万となったと公表されていました。
＞＞参考：Pinterest＿Press releases ：Pinterest Announces First Quarter 2024 Results, Reports 23% Revenue Growth and More Than Half A Billion Monthly Active Users
■LinkedIn（リンクトイン）
2003年にサービスを開始し、2016年12月には米マイクロソフト社の傘下に入りました。2011年10月から日本語でのサービスを開始しています。
●LinkedInの国内ユーザー数：300万以上（2022年8月時点）
2022年8月のプレスリリースによると、日本での登録メンバー（ユーザー）数は300万以上とのことです。またWebサイトのプレスルームでも現在の普及状況を紹介しています。
＞＞参考：PR TIMES_LinkedIn、日本での登録メンバー数が300万を突破(2022年8月22日)
●LinkedInnの特徴と国内ユーザーの傾向
特徴：
アカウント登録は実名制のビジネス特化型のSNSです。
ユーザーが自身の学齢や過去の経歴を設定することで、関連する他のユーザーと繋がるチャンスを得られます。またホーム画面の「つながりの提案」や「類似するその他のプロフィール」に表示される他のユーザーに繋がりを申請することで能動的に繋がりを増やすことも可能です。
また有料のサブスクリプションサービス「Premiumプラン」には、個人向け企業向けのプランそれぞれで求人の訴求に繋がる4つのプランがあります。Premium Career は求職者向けで、それ以外は採用活動をしている企業向けのプランになります。
＜有料プラン4種＞
Premium Business
Sales Navigator
Recruiter Lite
LinkedInラーニング
＞＞参考：LinkedInヘルプ ＿無料のLinkedInアカウントとLinkedIn Premiumアカウントの違いについて
ユーザー層：
通常のSNSはプライベートな関係での繋がりが多いですが、明らかに20代から40代の社会人の現役世代が多いようです。
＞＞参考：INFO CUBIC _GLOBAL MARKETING BLOG_「B2B特化のSNS「LinkedIn統計データ 」～ユーザーデータ、年齢層、収入、利用地域～ 世界のマーケティング情報が集まるメディア」
・15～25歳：16％
・26〜35歳：27％
・36〜45歳：34％
・46〜55歳：37％
・56歳以上：29％
利用傾向・その他：
ビジネスに軸をおいているSNSで、個人は自己プロフィールと経歴を公開し、企業は社会活動や採用情報を発信することで、個人と企業、個人間のビジネス交流のプラットフォームとして普及しています。
●LinkedInの海外ユーザーに関する情報
世界でのユーザー数は、200か国で10億以上（2024年5月時点）とLinkedInのプレスルームWebページで公開されています。
＞＞参照：LinkedInプレスルーム＿About Us
■Threads（スレッズ）
●Threadsの世界ユーザー数：1億5000万以上（2024年4月24日時点）
Threadsの日本単独での国内ユーザー数は、現時点では公式発表されていません。
2024年4月24日の2024年第1四半期決算発表会の公開内容で、世界月間アクティブユーザー数は1億 5000万を超えていることに触れていました。
＞＞参考：Meta – Financials＿20241Q：Earnings Call Transcript（22024年第1四半期決算発表会 2024年4月24日）
＞＞参考：Meta Newsroom （@MetaNewsroom）2024年4月25日投稿より
●Threadsについて
主要SNSのFacebookとInstagramを傘下にもつMeta社が、2023年7月にThreadsのサービスを開始しました。テキストベースでのコミュニケーションを軸としたSNSで、X（旧Twitter）の代替えを狙ったとされています。 Threadsのアカウント開設にはInstagramアカウントが必要で、両アカウントを連携させる必要があります。
特徴：
1投稿あたりの文字数はX（旧Twitter）の140文字よりも多く、最大500文字まで投稿でき、画像は10枚まで投稿可能です。X（旧Twitter）では改行が文字数内で行えますが、Threadsでは1回の投稿で1回のみ可能です。また、下書き保存、プロフィール画面への投稿固定、ダイレクトメッセージ機能は現時点では提供されていません。今後の機能拡張に期待したいところです。
特徴：
シンプルなインターフェースで、X（旧Twitter）のようなトレンド表示機能がないため、ユーザーは話題を気にせず、自分の興味に沿った自由なコミュニケーションを楽しめます。
■Bluesky（ブルースカイ）
●Blueskyの世界ユーザー数：500万以上（2024年2月時点）
Blueskyの日本単独での国内ユーザー数は、現時点では公式発表されていません。
2024年2月に招待制が廃止され、誰でもアカウント登録が可能になったことを受け、世界でのユーザー数は急増しています。2024年2月23日には、Bluesky公式アカウントが総ユーザー数が500万を超えたことを発表しました。
＞＞参考：Bluesky（@bsky.app）2024年2月23日
●Blueskyについて
特徴：
Blueskyは、元Twitter社CEOのジャック・ドーシー氏が立ち上げたSNSです。基本的な使い方はX（旧Twitter）似ていますが、現時点（2024年5月）では動画投稿やアカウント非公開設定（鍵アカウント）などの機能はありません。
特徴：
文字数はX（旧Twitter）よりも多く最大300文字まで入力でき、最近ではダイレクトメッセージ機能も追加されました。今後の機能拡張に期待できます。X（旧Twitter）の代替となる可能性を秘めており、その動向を注視したいところです。
＞＞参考：Bluesky Blog_Just shipped: Bluesky Direct Messages! （DM機能リリースを発表）
■まとめ：各SNSのユーザー数と特徴をふまえてアカウント開設を
マス広告では獲得しづらい層がSNSには存在するため、企業は効果的な情報発信や顧客とのコミュニケーションを実現するために、SNSアカウントの開設が不可欠となっています。
SNSで公式アカウントを開設する際には、ターゲットとなる世代やコミュニケーション方法を明確にし、それぞれのSNSのユーザー文化や特徴を理解した上で、適切なプラットフォームを選択することが重要です。
SNS各社の国内ユーザー数は公式な発表が頻繁には行われていないため、正確な把握が難しい状況でした。各SNSが公開している情報や調査結果に基づき、今後も当記事を更新して行く予定です。SNS運用担当者のお役に立てれば幸いです。
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